脱炭素地域づくり・エネルギー自立

社会学

龍谷大学   地域人材公共政策開発システムオープン・リサーチ・センター   博士研究員

2009.1 - 2010.9

特定非営利活動法人気候ネットワーク   研究員

2006.4 - 2009.1

環境社会学会

2003.4

日本環境学会

2002.4

滋賀県   「新時代に対応した高等学校改革推進事業（普通科改革支援事業）」 滋賀県立伊香高等学校 運営指導委員  

2023.7   

長浜市   こほくゼロカーボン推進連絡会議 専門家メンバー  

2023.7   

栗東市   市民参画等推進委員会 委員  

2023.7   

栗東市   市民社会貢献活動促進基金補助金運営委員会 委員  

2023.7   

公益財団法人淡海ネットワークセンター   未来ファンドおうみ運営委員会 委員長  

2023.6   

近江八幡市   脱炭素推進協議会 会長  

2023.6   

野洲市   野洲市環境審議会　委員  

2023.4   

NPO法人まちづくりネット東近江   事業指定寄付制度にじまちサポーターズ検討審査 委員  

2023.4   

  近江八幡市脱炭素実現に向けたアドバイザー会議 アドバイザー  

2022.9 - 2023.3   

  一般社団法人公立大学協会 LINKtopos（全国公立大学学生大会）企画チーム委員  

2022.2 - 2024.3   

  東近江市愛東地区まちづくり協議会まちづくり計画見直し 助言者  

2021.7   

  滋賀県地球温暖化防止活動推進センター アドバイザリー・フェロー  

2021.7 - 2022.3   

  近江八幡市桐原学区まちづくり協議会脱炭素地域づくりワーキンググループ　座長  

2021.7 - 2022.3   

  日本環境学会　幹事  

2021.6   

  公益財団法人東近江三方よし基金「KBMありがとうカンパニー基金」選考会　委員長  

2021.4 - 2022.3   

  NPO法人まちづくりネット東近江　理事  

2020.9   

  浜中町環境審議会 委員  

2016.3 - 2018.3   

  釧路湿原自然再生協議会地域づくり小委員会 委員長代理  

2016.1 - 2018.6   

  釧路市都市計画審議会立地適正化計画検討小委員会 委員  

2015.10 - 2018.3   

  日本環境学会情宣部会 部長  

2015.6   

  中標津町総合発展計画審議会 委員  

2015.1 - 2018.3   

  中標津町地熱理解促進協議会 委員  

2014.12 - 2016.3   

  北海道再生可能エネルギー等導入推進事業・低炭素地域づくり支援チーム 委員  

2014.10 - 2015.3   

  環境省グリーンニューディール基金事業検証評価事業評価委員会 委員  

2014.7 - 2015.3   

  一般社団法人くしろソーシャルデザインネットワーク 代表理事  

2014.5   

  NPO法人霧多布湿原ナショナルトラスト 理事  

2014.2 - 2019.7   

  釧路市廃棄物減量等推進審議会 委員  

2013.11 - 2018.3   

  NPO法人気候ネットワーク 理事　  

2013.6   

  中標津町自治推進会議 アドバイザー  

2012.10 - 2018.3   

  北海道再生可能エネルギー等導入推進基金事業評価委員会 委員  

2012.8 - 2017.3   

  北海道環境審議会地球温暖化対策部会 専門委員  

2012.6 - 2018.10   

  釧路市環境審議会 委員  

2011.12 - 2018.3   

  釧路市都市計画審議会 委員　  

2011.4 - 2018.3   

  明石市環境審議会 委員  

2010.3 - 2010.9   

  京都市市民活動総合センター運営委員会 委員  

2008.10 - 2010.9   

  加古川市地球温暖化対策地域推進計画策定委員会 委員  

2008.10 - 2010.9   

「エネルギー・ガバナンスを支える人材の共通要素の検討」

的場信敬・平岡俊一

『社会科学研究年報』   52   165 - 171   2022.5

「持続可能な地域づくりにおける中間支援組織――オーストリアと滋賀県東近江市での事例研究から」 Invited

平岡俊一

『日本地域政策研究』   ( 26 )   2021.3

「参加・協働型の持続可能な地域づくり推進のための包括的な促進支援策に関する研究――オーストリアにおけるローカル・アジェンダ21を事例に」

平岡俊一，的場信敬

『龍谷大学政策学論集』   10 ( 1 )   15 - 23   2020.12

「オーストリア・ザルツブルク州の持続可能な社会づくり――LA21と中間支援組織による複合的な民主的プロセスの構築」

的場信敬・平岡俊一

『人間と環境』   46 ( 2 )   37 - 42   2020.6

「FEDARENE (European Federation of Agencies and Regions for Energy and the Environment)による欧州域内のエネルギー・エージェンシーを対象にした支援活動」

平岡俊一・木原浩貴・豊田陽介・的場 信敬

『人間と環境』   46 ( 2 )   62 - 65   2020.6

「政策提言型環境NPOの会員層と財源志向ーーNPO法人「気候ネットワーク」を事例として」

山添 史郎 , 豊田 陽介 , 平岡 俊一 , 野田 浩資

『京都府立大学学術報告. 公共政策』   ( 11 )   23 - 38   2019.12

「オーストリアの条件不利地域における気候エネルギー政策の展開――ケルンテン州アイゼンカッペル・フェッラッハ村の事例から」

平岡 俊一，的場 信敬

『人間と環境』   45 ( 2 )   2019.6

「オーストリアにおける自治体エネルギー政策を対象にした中間支援活動の推進体制と取り組み――州単位での動向を中心に」

平岡 俊一，的場 信敬，木原 浩貴，豊田 陽介

『社会科学研究年報』   ( 49 )   103 - 115   2019.5

「地域で「協働」を推進する要素とは――ウイーンにおけるローカル・アジェンダ21の取り組みから」

的場信敬・平岡俊一

『龍谷政策学論集』   7 ( 1・2 )   111 - 117   2018

「欧州の地域エネルギー政策・事業を支える中間支援組織――ドイツ，オーストリアにおける関連組織の体制構築，活動展開を中心に」

平岡俊一・木原浩貴・的場信敬・豊田陽介

『社会科学研究年報』   47   2017

「環境まちづくり活動の担い手としてのNPO――認定NPO法人霧多布湿原ナショナルトラストによる取り組み事例から」

平岡俊一

『人間と環境』   42 ( 1 )   24 - 35   2017

「エネルギー・チロルによるオーストリア・チロル州での中間支援活動――自治体エネルギー政策に対する支援を中心に」

平岡俊一

『人間と環境』   43 ( 2 )   42 - 46   2017

「地域再生可能エネルギー事業における中間支援組織の活動と機能」 Reviewed

平岡俊一

『環境情報科学学術研究論文集』   30   2016.11

「環境NPO会員の入会理由と参加の様態――NPO法人「気候ネットワーク」を事例として」

山添史郎・豊田陽介・平岡俊一・野田浩資

『京都府立大学学術報告. 公共政策』   8 ( 63 )   77   2016

「地域の自然環境に対する地元住民の認識変化と保全活動関与のきっかけに関する考察――認定NPO法人霧多布湿原ナショナルトラスト関係者へのインタビュー調査から」

柴田真由子・平岡俊一

『ESD・環境教育研究』   18   11 - 21   2016

「エネルギー研究所フォーアールベルク――地域エネルギー政策・事業を支える知的基盤」

平岡俊一

『人間と環境』   42 ( 1 )   66 - 69   2016

「自治体主導型の再生可能エネルギー導入――京丹後市を事例に」

的場信敬・平岡俊一・豊田陽介

『社会科学研究年報』   46   247 - 254   2015

「「地域協働型」再生可能エネルギー導入の現状と推進のためのガバナンス構築に関する実証的研究」

平岡俊一・豊田陽介・的場信敬・井上芳恵・多比良雅美・多比良康彦

『食生活科学・文化、環境に関する研究助成 研究紀要（公益財団法人アサヒグループ学術振興財団）』   28   229 - 238   2015

「北海道における「持続可能な地域づくりに資する再生可能エネルギ ー導入」促進のための自治体政策と中間支援組織に関する研究」

平岡俊一

『平成26年度助成研究論文集（一般財団法人北海道開発協会開発調査総合研究所）』   89 - 109   2015

「環境パートナーシップ組織の今日的意義と停滞化――近畿地方での事例調査から」 Reviewed

平岡俊一

『人間と環境』   40 ( 2 )   2014.6

「多主体連携による政策形成における環境NPOの役割――省エネラベルの制度化を事例として」 Reviewed

豊田陽介・平岡俊一・山添史郎・野田浩資

『日本地域政策』   12   2014.3

「地域づくり活動活性化の観点から見た地方自治体による再生可能エネルギー普及政策の現状――北海道内の市町村を対象にしたアンケート調査の結果から」

平岡俊一・豊田陽介・的場信敬・井上芳恵

『釧路論集：北海道教育大学釧路校研究紀要』   46   1 - 8   2014

「地域づくり型温暖化対策推進のためのパートナーシップ組織の構築に関する考察――愛媛県内子町における実践の成果と課題」

平岡俊一・的場信敬・豊田陽介・井上芳恵・多比良雅美・多比良康彦

『ESD・環境教育研究』   16   13 - 22   2014

「環境NPO会員の社会関係資本と参加の様態――NPO法人「気候ネットワーク」を事例として」

山添史郎・豊田陽介・平岡俊一・野田浩資

『京都府立大学学術報告. 公共政策』   6   45 - 60   2014

「北海道教育大学釧路校・地域社会と環境研究室における北海道浜中町をフィールドにした持続可能な地域づくりへの貢献を志向した教育研究活動について」

平岡俊一

『へき地教育研究』   69   73 - 80   2014

「北海道浜中町における環境まちづくりに関連する地域住民の意識・実践の現状と課題」

平岡俊一

『北海道教育大学紀要 人文科学・社会科学編』   64 ( 1 )   1 - 10   2013

「環境パートナーシップ組織の機能と活動展開プロセス－京都市における「京のアジェンダ21フォーラム」の到達点と課題」 Reviewed

平岡俊一・豊田陽介・山添史郎・野田浩資

『環境経済・政策研究』   5 ( 2 )   2012.9

「地域づくり型温暖化対策の現状と展開戦略－愛媛県内子町を事例とした考察」

平岡俊一・的場信敬・井上芳恵・豊田陽介

『北海道教育大学紀要 人文・社会科学編』   63 ( 1 )   2012

「環境NPO会員の環境意識・活動志向の世代間比較の試み」

松岡紳・豊田陽介・平岡俊一・山添史郎・野田浩資

『福祉社会研究』   12   101 - 112   2012

「地方自治体での地球温暖化対策推進に関する基盤・体制整備についての研究―近畿地方の市町村を対象とした調査をもとに」 Reviewed

平岡俊一

『環境情報科学論文集』   ( 23 )   2009.11

「市民参加型環境政策形成におけるコーディネーターとしての環境NPO―京都府城陽市の事例から」 Reviewed

平岡俊一

『ノンプロフィットレビュー』   7 ( 1 )   2007.8

「地方自治体における地球温暖化対策に関連する条例の動向と評価」 Reviewed

平岡俊一

『環境情報科学論文集』   ( 20 )   2006.11

「都道府県地球温暖化防止活動推進センターの現状と課題」 Reviewed

平岡俊一

『環境情報科学』   35 ( 2 )   2006.9

「地方自治体における市民参加型地球温暖化対策の推進に関する研究」 Reviewed

平岡俊一

2006.3

「地方自治体での地球温暖化対策における市民参加に関する研究－京都府内市町村を対象にした調査をもとに」 Reviewed

平岡俊一

『環境情報科学論文集』   ( 19 )   2005.11

「地方自治体における市民参加型の地球温暖化対策を推進する仕組みと社会的背景―滋賀県野洲町の事例をもとに」

平岡俊一・和田武

『立命館産業社会論集』   41 ( 2 )   39 - 55   2005

「地球温暖化対策地域協議会の現状と課題」

平岡俊一

『立命館産業社会論集』   40 ( 4 )   107 - 123   2005

「都道府県における温暖化対策の現状と今後の役割－全国都道府県に対するアンケート調査に基づいて」

平岡俊一

『立命館産業社会論集』   39 ( 4 )   105 - 122   2004

「地方自治体における温暖化対策の現状と課題－近畿地方の市町村に対するアンケート調査に基づいて」

平岡俊一

『立命館産業社会論集』   39 ( 3 )   87 - 103   2003

『市民・地域が進める地球温暖化防止』

和田武・田浦健朗・平岡俊一・豊田陽介（ Role： Joint editor）

学芸出版社  2007.6 

地域協働型エネルギー政策・事業のガバナンス、特に中間支援組織の整備・強化に関する研究

2013.3

持続可能な地域づくり活動においてNPO・市民セクターが担う機能に関する研究

2001.4

市民参加・協働型の持続可能な地域づくり活動の展開を促す社会的基盤と仕組みづくりに関する研究

2001.4