論文 - 平岡 俊一
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「持続可能な地域づくり中間支援組織による地域諸主体との信頼関係の構築――NPO 法人まちづくりネット東近江の事例から」 査読
平岡俊一
『人間と環境』 51 ( 1 ) 15 - 29 2025年2月
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「経験知に基づく大学の地域連携プロセスのモデルの提案――地域連携コーディネーターの志向と行動様式に関する調査からの展望」 査読
谷口嘉之,平岡俊一
『日本地域政策研究』 ( 34 ) 2025年3月
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「政策提言型環境NPOの会員層の構成の変化――NPO法人「気候ネットワーク」を事例として」 査読
山添史郎,豊田陽介,平岡俊一,野田浩資
『環境社会学研究』 30 65 - 82 2024年11月
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「気候エネルギー政策分野での重層的な中間支援体制の構築――ドイツ・バーデン= ヴュルテンベルク州での事例から」
平岡俊一
『人間と環境』 50 ( 2 ) 24 - 27 2024年6月
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「市民参加と環境NGO/NPO――自治体レベルでの気候変動政策を事例に」 招待
平岡俊一
『環境情報科学』 52 ( 1 ) 19 - 23 2023年3月
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「オーストリアでの気候エネルギー政策分野における専門人材の職能とその獲得・育成」
平岡俊一,的場信敬
『社会科学研究年報』 53 215 - 222 2023年
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「地域主導型再生可能エネルギー事業推進のための担い手・体制――オーストリアでの取り組みから」 招待
平岡俊一
『季刊 農業と経済 2023年春号』 115 - 124 2023年
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「オーストリアに学ぶ脱炭素地域づくりの展開とそれを支える基盤づくり」 招待
平岡俊一
『「小日本」坂の上の雲ミュージアム通信』 ( 45 ) 14 - 17 2023年
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「エネルギー・ガバナンスを支える人材の共通要素の検討」
的場信敬・平岡俊一
『社会科学研究年報』 52 165 - 171 2022年5月
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「持続可能な地域づくりにおける中間支援組織――オーストリアと滋賀県東近江市での事例研究から」 招待
平岡俊一
『日本地域政策研究』 ( 26 ) 2021年3月
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「参加・協働型の持続可能な地域づくり推進のための包括的な促進支援策に関する研究――オーストリアにおけるローカル・アジェンダ21を事例に」
平岡俊一,的場信敬
『龍谷大学政策学論集』 10 ( 1 ) 15 - 23 2020年12月
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「オーストリア・ザルツブルク州の持続可能な社会づくり――LA21と中間支援組織による複合的な民主的プロセスの構築」
的場信敬・平岡俊一
『人間と環境』 46 ( 2 ) 37 - 42 2020年6月
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「FEDARENE (European Federation of Agencies and Regions for Energy and the Environment)による欧州域内のエネルギー・エージェンシーを対象にした支援活動」
平岡俊一・木原浩貴・豊田陽介・的場 信敬
『人間と環境』 46 ( 2 ) 62 - 65 2020年6月
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「政策提言型環境NPOの会員層と財源志向ーーNPO法人「気候ネットワーク」を事例として」
山添 史郎 , 豊田 陽介 , 平岡 俊一 , 野田 浩資
『京都府立大学学術報告. 公共政策』 ( 11 ) 23 - 38 2019年12月
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「オーストリアの条件不利地域における気候エネルギー政策の展開――ケルンテン州アイゼンカッペル・フェッラッハ村の事例から」
平岡 俊一,的場 信敬
『人間と環境』 45 ( 2 ) 2019年6月
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「オーストリアにおける自治体エネルギー政策を対象にした中間支援活動の推進体制と取り組み――州単位での動向を中心に」
平岡 俊一,的場 信敬,木原 浩貴,豊田 陽介
『社会科学研究年報』 ( 49 ) 103 - 115 2019年5月
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「地域で「協働」を推進する要素とは――ウイーンにおけるローカル・アジェンダ21の取り組みから」
的場信敬・平岡俊一
『龍谷政策学論集』 7 ( 1・2 ) 111 - 117 2018年
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「環境まちづくり活動の担い手としてのNPO――認定NPO法人霧多布湿原ナショナルトラストによる取り組み事例から」
平岡俊一
『人間と環境』 42 ( 1 ) 24 - 35 2017年
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「欧州の地域エネルギー政策・事業を支える中間支援組織――ドイツ,オーストリアにおける関連組織の体制構築,活動展開を中心に」
平岡俊一・木原浩貴・的場信敬・豊田陽介
『社会科学研究年報』 47 2017年
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「エネルギー・チロルによるオーストリア・チロル州での中間支援活動――自治体エネルギー政策に対する支援を中心に」
平岡俊一
『人間と環境』 43 ( 2 ) 42 - 46 2017年
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「地域再生可能エネルギー事業における中間支援組織の活動と機能」 査読
平岡俊一
『環境情報科学学術研究論文集』 30 2016年11月
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「環境NPO会員の入会理由と参加の様態――NPO法人「気候ネットワーク」を事例として」
山添史郎・豊田陽介・平岡俊一・野田浩資
『京都府立大学学術報告. 公共政策』 8 ( 63 ) 77 2016年
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「地域の自然環境に対する地元住民の認識変化と保全活動関与のきっかけに関する考察――認定NPO法人霧多布湿原ナショナルトラスト関係者へのインタビュー調査から」
柴田真由子・平岡俊一
『ESD・環境教育研究』 18 11 - 21 2016年
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「エネルギー研究所フォーアールベルク――地域エネルギー政策・事業を支える知的基盤」
平岡俊一
『人間と環境』 42 ( 1 ) 66 - 69 2016年
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「自治体主導型の再生可能エネルギー導入――京丹後市を事例に」
的場信敬・平岡俊一・豊田陽介
『社会科学研究年報』 46 247 - 254 2015年
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「「地域協働型」再生可能エネルギー導入の現状と推進のためのガバナンス構築に関する実証的研究」
平岡俊一・豊田陽介・的場信敬・井上芳恵・多比良雅美・多比良康彦
『食生活科学・文化、環境に関する研究助成 研究紀要(公益財団法人アサヒグループ学術振興財団)』 28 229 - 238 2015年
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「北海道における「持続可能な地域づくりに資する再生可能エネルギ ー導入」促進のための自治体政策と中間支援組織に関する研究」
平岡俊一
『平成26年度助成研究論文集(一般財団法人北海道開発協会開発調査総合研究所)』 89 - 109 2015年
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「環境パートナーシップ組織の今日的意義と停滞化――近畿地方での事例調査から」 査読
平岡俊一
『人間と環境』 40 ( 2 ) 2014年6月
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「多主体連携による政策形成における環境NPOの役割――省エネラベルの制度化を事例として」 査読
豊田陽介・平岡俊一・山添史郎・野田浩資
『日本地域政策』 12 2014年3月
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「地域づくり活動活性化の観点から見た地方自治体による再生可能エネルギー普及政策の現状――北海道内の市町村を対象にしたアンケート調査の結果から」
平岡俊一・豊田陽介・的場信敬・井上芳恵
『釧路論集:北海道教育大学釧路校研究紀要』 46 1 - 8 2014年
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「地域づくり型温暖化対策推進のためのパートナーシップ組織の構築に関する考察――愛媛県内子町における実践の成果と課題」
平岡俊一・的場信敬・豊田陽介・井上芳恵・多比良雅美・多比良康彦
『ESD・環境教育研究』 16 13 - 22 2014年
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「環境NPO会員の社会関係資本と参加の様態――NPO法人「気候ネットワーク」を事例として」
山添史郎・豊田陽介・平岡俊一・野田浩資
『京都府立大学学術報告. 公共政策』 6 45 - 60 2014年
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「北海道教育大学釧路校・地域社会と環境研究室における北海道浜中町をフィールドにした持続可能な地域づくりへの貢献を志向した教育研究活動について」
平岡俊一
『へき地教育研究』 69 73 - 80 2014年
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「北海道浜中町における環境まちづくりに関連する地域住民の意識・実践の現状と課題」
平岡俊一
『北海道教育大学紀要 人文科学・社会科学編』 64 ( 1 ) 1 - 10 2013年
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「環境パートナーシップ組織の機能と活動展開プロセス-京都市における「京のアジェンダ21フォーラム」の到達点と課題」 査読
平岡俊一・豊田陽介・山添史郎・野田浩資
『環境経済・政策研究』 5 ( 2 ) 2012年9月
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「環境NPO会員の環境意識・活動志向の世代間比較の試み」
松岡紳・豊田陽介・平岡俊一・山添史郎・野田浩資
『福祉社会研究』 12 101 - 112 2012年
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「地域づくり型温暖化対策の現状と展開戦略-愛媛県内子町を事例とした考察」
平岡俊一・的場信敬・井上芳恵・豊田陽介
『北海道教育大学紀要 人文・社会科学編』 63 ( 1 ) 2012年
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「地方自治体での地球温暖化対策推進に関する基盤・体制整備についての研究―近畿地方の市町村を対象とした調査をもとに」 査読
平岡俊一
『環境情報科学論文集』 ( 23 ) 2009年11月
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「市民参加型環境政策形成におけるコーディネーターとしての環境NPO―京都府城陽市の事例から」 査読
平岡俊一
『ノンプロフィットレビュー』 7 ( 1 ) 2007年8月
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「地方自治体における地球温暖化対策に関連する条例の動向と評価」 査読
平岡俊一
『環境情報科学論文集』 ( 20 ) 2006年11月
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「都道府県地球温暖化防止活動推進センターの現状と課題」 査読
平岡俊一
『環境情報科学』 35 ( 2 ) 2006年9月
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「地方自治体における市民参加型地球温暖化対策の推進に関する研究」 査読
平岡俊一
2006年3月
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「地方自治体での地球温暖化対策における市民参加に関する研究-京都府内市町村を対象にした調査をもとに」 査読
平岡俊一
『環境情報科学論文集』 ( 19 ) 2005年11月
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「地方自治体における市民参加型の地球温暖化対策を推進する仕組みと社会的背景―滋賀県野洲町の事例をもとに」
平岡俊一・和田武
『立命館産業社会論集』 41 ( 2 ) 39 - 55 2005年
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「地球温暖化対策地域協議会の現状と課題」
平岡俊一
『立命館産業社会論集』 40 ( 4 ) 107 - 123 2005年
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「都道府県における温暖化対策の現状と今後の役割-全国都道府県に対するアンケート調査に基づいて」
平岡俊一
『立命館産業社会論集』 39 ( 4 ) 105 - 122 2004年
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「地方自治体における温暖化対策の現状と課題-近畿地方の市町村に対するアンケート調査に基づいて」
平岡俊一
『立命館産業社会論集』 39 ( 3 ) 87 - 103 2003年